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経験・職歴/面接でよく聞かれる質問

更新日:2020年6月16日

経験・職歴/面接でよく聞かれる質問

「現在の仕事内容について説明してください」「これまでの職歴、経験について説明してください」など、職歴や経験・スキルについての質問は、面接でよく聞かれる定番の質問です。
職務経歴書に職歴や経験・スキルについて十分記載してある場合でも、面接で改めて聞かれるケースがほとんどです。

面接担当者はその応募者が即戦力になる人材かどうかを見極めるためにこの質問をしているので、応募先企業のニーズに合わせて具体的に説明する必要があります。

ここでは、面接で職歴・経験・スキルなどについて質問された場合の注意点についてご紹介します。

仕事内容について説明する

「これまでの仕事内容について説明してください」「前の職場の職務内容を教えてください」といった仕事内容についての質問は、志望動機や退職理由と並んで定番の質問事項のひとつといえます。

面接担当者には、実際にこなしてきた具体的な仕事内容を説明してもらい、その応募者が自社の即戦力になり得る人材か知りたいという意図があります。
ですから、これまで経験してきた仕事内容について説明する場合には、応募先企業のニーズとかみ合わせて具体的に説明することが大切です。

避けたいのは「仕事といってもいろいろあって、簡単に説明しにくいのですが……」といった遠回りな言い方や「小規模な職場なので〝何でも屋〟として幅広い業務を担当しています」といった曖昧な説明、「顧客管理を担当していました」といった端的過ぎる説明です。

ひと口に「顧客管理を担当」などと言っても、事業の特性、役割の配分、運用のしくみなどは企業ごとの環境によって違いますし、それに必要なスキルや経験値のレベルも実務を進めるための適性も違います。
また単に経験年数や大ざっぱな担当業務の種類だけ説明しても、面接担当者に実力レベルは伝わりにくいものです。
応募先企業のニーズをしっかりとくみ取り、これまで経験してきた仕事内容をうまくかみ合わせて具体的に説明すると、面接担当者に評価される回答になります。

キャリアを積んだ仕事に応募する場合

応募する職種について十分なキャリアがある人は、「こんなに経験がある」「職場でこんなに評価されてきた」とついアピールしたくなってしまうものですが、自分の〝幅広い経験〟を長々と細かく説明すると逆効果になってしまうので注意しましょう。

自分なりの工夫や実績について説明する際には、なるべく簡潔に長くても40~50秒で答えられるよう心掛けたいものです。

なお、業界用語や営業現場の用語、略語は職場によって意味が違うこともあり、とくに管理部門の面接担当者には理解してもらえないケースが多いようです。
ですから業界用語や営業現場の用語、技術用語などは、なるべく一般的な表現に置き換えて答えるように心掛けましょう。

異分野の仕事や未経験職種に応募する場合

異分野の仕事や未経験職種に応募する場合には、いくら立派な経験やスキルを持っているかを訴えても評価されにくいものです。
ですから仕事内容を整理し、応募先企業に必要とされている基礎スキルや適性、役立つ経験を持っている点をアピールできるような説明を心掛けましょう。

基本的なビジネススキルはもちろん、応募先企業でも応用できる業界知識・専門知識・商品知識などを伝えれば、面接担当者にも短期で戦力となれる応募者だ……と思ってもらえる可能性が高くなります。
経験やスキルに不足がある場合にも、それを補う知識やスキルをプラスすることで、面接担当者の心証はとても良くなるものです。

事務系職種に応募する場合

一般事務や営業事務など、いわゆる「事務系職種」は、営業職や販売職などと違って、スキルや経験のレベルが分かりにくいものです。職種の明確な定義がないうえに、一般事務や営業事務と一口に言っても会社によって中心的な仕事内容が全く異なるからです。

顧客からの受注事務と処理を担当している場合もありますし、営業を補佐して得意先との連絡調整を担当している場合もあります。
そのほか、経営資料や提案書などの作成を担当している場合もあるでしょう。

ですから、まずは主な業務が何なのかを明確に説明できることが大切です。また、仕事量の目安や処理スピードも数値でアピールできるようにしておくのもおすすめです。
経験やスキルが応募先企業のニーズに足りない場合には資格取得や専門知識の習得などでフォローできるよう準備しておくのもよいでしょう。

営業・販売系職種に応募する場合

営業・販売系の経験やスキルを伝える際には、取り扱ってきた商品やサービスの内容、対象顧客の属性はもちろん、営業手法や、担当顧客数、実績などについて数値で具体的に示す必要があります。
応募先企業のニーズに当てはまりそうな点はとくに丁寧に説明するなどの工夫も必要です。

これまでの職歴・経験について説明する

「これまでの職歴・経験について教えてください」という質問には、応募先職種に必要な実力を備えているか、応募先企業のニーズをきちんと捉えて説明できるかを確認したいという面接担当者の意図があります。

とくに志望した職種と直結するような経験・スキルが少ない応募者によくされる質問であるともいえます。
ですから職務経歴書に記入してある場合でも、面接で改めて質問されることも多いのですが、だからといって「そこに書いてある通りです」などといった回答は絶対NGです。
面接担当者は、提出された職務経歴書の内容と本人の説明に矛盾がないかもチェックしているからです。

そしてそのうえで、応募者の回答にさらに質問を重ねて疑問点を払拭し、応募者の実力レベルを正しく把握したいと思っているのです。

また、応募先企業のニーズや業務内容をしっかり理解しているか、具体的な事例や数値を提示しながら説明ができるか、なども確認されていることを意識しておきましょう。

十分なキャリアをもっている場合

十分なキャリアをもっている場合でも、職務経歴書で分かりにくい場合には、あえて面接でもう一度説明してほしいと依頼されることもあります。
ここで避けたいのが職務経歴書に記述した内容と同じことをただ長々と繰り返すこと。
職務経歴書に記入した内容と矛盾せず、簡潔でわかりやすい回答をするよう心掛けましょう。

回答例
「私はこれまで25年間で計3社に勤務いたしました。
そのうち販売職としての職歴は2社で、通算12年の販売経験を有しています。
直近の勤務先では、御社と同じようにレディスコスメ販売を担当しておりました。
顧客管理や商品管理も担当しており、新規開拓にも力を入れておりました。3年間は新商品の開発なども担当しておりました。」

十分なキャリアがあり、伝えたい経験が山ほどあっても、上記の回答例のように概略にとどめておくことをおすすめします。
その後の質疑応答で必要な経験やスキルはアピールできますから、最初の回答では「どこが自分の一番の売りか」を見極め、抜粋するかが大切です。

いくら十分なキャリアや実績があっても、応募先企業のニーズに合致していなければ評価の対象外となってしまいます。
応募先企業が求めているのは、幅広い知識や経験ではなく、すぐに役立つスキルと経験を持っているか、つまり即戦力となり得るかという点だということを忘れないようにしましょう。

なお、マネジメント経験がある場合にはその中身も具体的に伝えるようにしましょう。
30代後半はとくに即戦力が問われる年代なので、マネジメント経験の有無が採否の鍵になっていることもあります。

十分なキャリアがない場合

いわゆる第二新卒者や卒業後フリーターだった場合、正社員としてのキャリアがない、もしくは少ないため「職務経歴書に何も書くことがない」「面接で何もアピールできない」と言う人もいます。

しかしだからといって「半年で退職してしまったので、あまり経験はありません」と言ってしまっては、採用される可能性がゼロに近くなってしまいます。

キャリアが浅くても、新卒者と違うことを求められているということを意識して、
「在職期間や雇用形態はともかくとして、社会人としての基礎的な能力が身につけていること」をアピールするようにしましょう。

面接では、職歴を通じて得た社会人としての基礎力や伸び率の高さ、ビジネス感覚などをしっかりアピールできるよう準備をしておきましょう。
とくに未経験者を可としている企業であれば、評価対象とする経験・スキルも幅広くとらえているケースが多いものです。
たとえ短期のアルバイトでも応募先企業と関連した業界の職歴があればその職歴をしっかりアピールしましょう。

また、基本的なビジネスマナーやパソコンスキルなどの経験もしっかり面接でアピールしておきたいものです。
「経験はありませんが、やる気はあります」などの精神論で語るのではなく、応募先企業のニーズに沿った職歴と経験を補足説明を加えながらアピールするようにしましょう。

回答例

「私は職歴はアルバイトのみですが、御社の顧客でもある○○の業界で、通算3年間勤務いたしました。2年目以降はリーダーに昇格し、接客だけでなく商品管理、売上邦コック書作成、仕入れ連絡、クレーム対応なども担当してきました。」

当社で担当したい業務はあるか

「当社で担当したい業務はありますか」「当社に入社して5年後・10年後にはどうなっていたいですか」という質問も、転職理由や志望動機に関する質問の延長としてよく聞かれる質問です。

これは入社に対する意欲や本人の希望と職種にギャップがないかを確認するための質問です。
言うまでもありませんが、熱意をアピールしたいからといって「どんなことでもやります」という回答はNGです。
応募先の企業が採用したいのは、必要な経験やスキル、適性を備えていて、それらを活用して会社で活躍してくれる人材なのです。

希望する業務や興味のあるジャンルを具体的に述べるのではなく、その仕事に就いたら自分がもっているどんなスキル・経験を活かせると考えているか、自分のどんな目標を実現したいと考えているのか、会社に対してどのような貢献ができると考えているかという熱意を盛り込んで回答することが大切になってきます。