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ADVISER キャリアアドバイザー紹介

渡邉理紗

北陸担当
企業への推薦力に自信あり
技術系（IT・Web・通信系）に強い

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ACHIEVEMENT ココカラ転職の実績

ココカラ転職は、求職者の満足度や転職実例などから決定するリクナビNEXT、BIZREACHといった転職サイト主催の賞を多く受賞しております。またクライアントから紹介実績でも高い評価を得ております。

SERVICE サービス紹介

SERVICE サービスの流れ

STEP

エントリーフォームよりご登録
（無料）

まずはエントリーフォームからご登録ください。今すぐ転職したい方はもちろん、今すぐではないけれど転職を考えている方も、お気軽にご相談いただけます。

STEP

キャリアアドバイザーとの面談

専属のキャリアアドバイザーが面談させていただきます。あなたのこれまでのご経験や今後のご要望をじっくりとお伺いいたします。

STEP

あなたにぴったりな求人のご紹介

面談でお伺いしたあなたのご経験やご要望を踏まえ、あなたにぴったりな企業・求人案件をご提案いたします。

STEP

気になる企業へ応募

ご紹介した企業・求人にご興味をお持ちいただけましたら、応募書類（履歴書・職務経歴書など）をご用意いただきます。添削や書き方のアドバイスもいたしますので、ご安心ください。

STEP

応募した企業との面接

応募・書類選考を通過後は、面接となります。日程調整の代行から企業に応じた面接対策まで、キャリアアドバイザーがしっかりとサポートさせていただきます。

STEP

内定・待遇面の調整

内定となりましたら、書面で条件を確認いただき、承諾するかご判断いただきます。待遇や細かい条件の確認・調整などもお任せください。

STEP

入社

内定承諾後は、退職交渉や入社日の調整など、入社まで責任をもってご支援いたします。気になることがあればお気軽にご相談ください。

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FAQ よくある質問

「ココカラ転職」とはどのようなサービスですか？

転職をお考えのあなた(求職者)と人材を求めている企業との架け橋となり、双方の転職・採用を支援する転職エージェント（転職支援）サービスです。ご登録いただくと求職者一人ひとりに担当のキャリアアドバイザーが付き、転職に関するご相談を承ります。

登録やサービスの利用に費用はかかりますか？

費用は一切かかりません。企業からいただく紹介手数料により事業が成り立っておりますので、転職希望者はサービスを全て無料でご利用いただけます。

どんな相談ができますか？

転職に関わることでしたら、どんなことでもお気軽にご相談ください。企業選びやキャリアプラン、応募書類の作成、面接対策、退職交渉など、可能な限りアドバイスをさせていただきます。

よくある質問の一覧を見る

運営会社

株式会社カラフルカンパニー

金沢オフィス: 石川県金沢市玉鉾3-29

富山オフィス: 富山県富山市上袋716-2-29

福井オフィス: 福井市開発1-120-1ハザマビル2F

新潟オフィス: 新潟市中央区女池神明2-6-4

長野オフィス: 長野市大字高田1337 長野ブルービル１F

NEWS

2024.08.27

マイナビ転職主催「Agent Award 2024」にて入賞いたしました

2024.07.25

COLUMN 転職ノウハウ

転職の基礎知識

2024.09.09

転職活動をする際は、「正社員」と「契約社員」の違いについて、しっかりと理解しておくことが大変重要です。正社員と契約社員の違いを理解しておかないと、希望する会社に「正社員ではないけれど、契約社員であれば入社できる」と言われた時に、どのように応じるべきなのか判断できません。また、入社後に「こんなに条件や待遇が違うなんて、知らなかった」などといったトラブルになりかねません。契約社員とは転職活動をしていると、希望する会社が正社員ではなく契約社員を募集していることがあります。「正社員と契約社員は、どのように違うのだろうか」と気になる方も多いのではないでしょうか。「契約社員」は法律に基づく名称ではないので、名称は会社によってさまざまですが、一般的には「労働時間はフルタイムであることが多く、正社員に近い勤務形態であるものの、一定期間で雇用契約が終了する労働者」のことを指します。正社員との違い正社員の場合は、雇用時の契約時点で雇用期間が定められていません。また日本では、正社員について法律で手厚く保護しているため、正社員を簡単に解雇することはできません。これに対して契約社員は、契約期間が過ぎれば自動的に雇用関係が終了しますし、もっと雇用したければ契約を更新する必要があります。つまり契約社員は、会社にとって雇用を調整する役割を担っている側面があるのです。契約社員のメリット契約社員は一時期的な雇用関係であるため、長期的な身分が約束されているわけではありません。つまり契約期間が満了すれば、契約社員は職を失うというリスクも負っています。また、正社員と違って、退職金や賞与がない場合がほとんどです。しかし、その分正社員よりも契約社員の方が、月々の給与を高く設定している、という会社もあります。また、「短期間で色々な会社で経験を積み、スキルアップすることができる」「正社員として雇用される前に、その会社の雰囲気を知ることができる」などのメリットも。最近では、あえて勤務時間が正社員ほど厳しくない契約社員を選び、その期間に自分の将来に必要となるスキルを磨くというケースも増えています。契約社員は「先のことが分からないから、不安だ」と悩む方が多いですが、先のことが分からないのは今のご時世では普通のことですし、正社員だって同じです。よく10年先、20年先の将来のプランを持っておくべきだと言いますが、現在は社会が変化するスピードが早く、正社員だとしても「自分が働いている会社が、10年先も必ず存在している」と言い切れる人はあまりいないでしょう。雇用され続けたいのであれば、正社員であっても契約社員であっても、「周囲から必要な人材となるためには、どうすればよいのか」についてしっかりと考える必要があります。社会保険にも加入する契約社員は、雇用保険や厚生年金などに加入しなくても良い、と誤解している人もいますが、契約社員でも社会保険などの基準を満たしている場合は、加入する必要があります。 ◆健康保険・厚生年金健康保険・厚生年金は、次のいずれの条件も満たしている場合、本人の意思や会社の都合とは関係なく加入が必要です。逆にいえばこの「4分の3」未満の労働条件で勤務するような契約社員の場合は、厚生年金に加入する必要はありません。もし要件を明らかに満たしているにもかかわらず未加入の場合は、調査等で加入指導をされます。また、将来起業を目指しているのであれば、経営に関わる数字を理解できるような職種を選ぶ必要があるでしょう。【1】契約期間が2か月以上であること（2か月を超えて雇用されれば加入します）【2】所定労働時間が正社員と比較して4分の3以上であること ◆雇用保険雇用保険は、次のいずれの条件も満たしている場合は、加入する必要があります。この2つの加入要件を満たしていれば、契約社員に限らず、パートタイマーや派遣社員、嘱託社員の場合でも、本人の意思や会社の都合に関係なく、雇用保険の加入手続きをしなければいけません。【1】31日以上雇用される見込みがあること【2】所定労働時間が週20時間以上であることたとえば、雇用契約期間が31日以上ある場合で、1日7時間で週3日の契約社員（週21時間労働）、あるいは1日4時間勤務で週5日の契約社員（週20時間）の場合は、いずれも雇用保険の加入要件を満たしていることになります。契約社員のトラブルを防ぐためには契約社員として入社しても「思っていたものと違う」というトラブルがないように、どのような場合に契約が更新されるのか、正社員への登用の可能性・前例はあるのかなど、応募する際に就業規則などを確認しましょう。不明な点があれば、会社側にしっかりと確認しておくことが大切です。

転職の基礎知識

2024.08.28

退職する時のスケジュールや必要な手続き、書類

退職の際にはさまざまな手続きが必要になります。どのような手続きや書類が必要になるのかについて、誰に聞けばいいのかわからない…という方もいるかも知れません。また、会社によって手続きの方法が違う、準備するものがたくさんある、という場合もあるため複雑に感じてしまいがちです。いずれにせよ早めに確認をしておくとスムーズに退職の手続きを進めることができます。この記事では自己退職の場合の退職する時のスケジュールや必要な手続きについて、一般的な流れを解説していきます。一般的な退職までのスケジュール自己都合退職の場合の手続きの、一般的な流れについてご紹介します。会社によって手続きが異なる場合もありますので、就業規則や担当部署（人事など）に事前問い合わせするなどしておきましょう。【一般的な退職までの流れ】会社に退職を申し出る ↓ 2.会社に退職届を提出 ↓ 業務の引継ぎを行う ↓ 会社に返却するもの、会社から受け取るものを確認する ↓ 住民税の納付方法や健康保険の任意継続制度の確認 ↓ 退職金の確認と「退職所得の受給に関する申告書」を提出 ↓ 退職当日・健康保険証を返却・健康保険・厚生年金保険資格喪失連絡票を受け取る・源泉徴収票を受け取る退職の意思表示退職の意思表示をいつするかについては、多くの人が迷うところだと思います。あまり早く辞めると言ってしまうと、職場で居心地が悪くなってしまうのでは……と心配になる方も多いはずです。かと言ってギリギリに退職を申し出ると、職場に迷惑がかかってしまいます。労働基準法では「労働者が退職する際には○日前までに会社に通知しなければならない」という規定は存在しません。民法627条では、退職の14日前までに意思表示をすればよいと規定されています。解約の申し入れから14日が経過すれば雇用が終了します。月給制においては月の前半に退職を申し出た場合には当月末に、月の後半に退職を申し出た場合には、翌月末に退職が成立するとしています。しかしこの民法の規定に従って「2週間後に退職します」とすると、会社はそれまでに後任を見つけなければなりませんし、業務がスムーズに引き継がれないケースも想定されます。通常は会社の就業規則で業務に支障が出ないよう、退職届をいつまでに提出するかについて「退職する際には○日前または○か月前までに、会社にその旨の意思表示をしなければならない」と規定されています。そのため、退職の意思表示をする際には、必ず会社の就業規則を確認しておきましょう。退職願と退職届会社によっては、退職願と退職届を同じものとして扱っているケースがほとんどです。しかし、厳密に言うと退職届と退職願は違います。退職届「退職を届け出る書類」で、従業員側から一方的に労働契約を解約する旨の告知書類のことを言います。「本人の意思として退職を決定したので、届出します」という意味合いを持ち、退職届の場合、提出して受理されればその時点で退職が決定します。退職願労働契約の解約を願い出るものです。退職願を提出し会社に承諾された時点で、はじめて退職の効力が成立する書類なので、提出した段階では退職が確定するわけではありません。ただし、退職願にするか退職届にするかについて、法律で特別に規定されているわけではありません。会社に明確に辞める決意を示したいのであれば、退職届の方がよいと言えるでしょう。なお、同じような意味で「辞表」という言葉もありますが、辞表は、役員を辞任する際や公務員の退職時に使う言葉ですので、ご注意ください。退職時に会社に返却するもの退職時に会社に返却する主なものは、以下のとおりです。・健康保険被保険者証（本人と家族のものすべて）・社員証・社章・名札や名刺・机やロッカーの鍵・制服やパソコンなど会社から貸与されていたもの・就業規則や社内のマニュアル健康保険被保険者証は、退職日までしか使えません。本人の健康保険被保険者証はもちろん、家族の分も忘れずに返却してください。まれに退職日以降もその健康保険被保険者証を使ってしまう人がいますが、後で医療費の請求が届くなど手続きが面倒になるので、退職日当日に忘れずに返却するようにしましょう。そのほか各会社で返却が必要なものがある場合もありますので、必ず総務部に確認するようにしましょう。会社から受け取るもの退職時に会社から受け取るものは、以下のとおりです。必ず受け取るもの・源泉徴収票・雇用保険被保険者証（会社が管理している場合）・年金手帳（会社が管理している場合）必要に応じて受け取るもの・雇用保険被保険者離職票・退職証明書・厚生年金基金加入員証・退職金や未払い賃金雇用保険被保険者離職票は、失業保険を受給するために必ず必要となる書類です。退職して2週間以内に発行されるのが一般的ですが、会社によっては本人が請求しないと発行してくれない場合もあるので、もし2週間過ぎても発行されない場合には問い合わせてみましょう。離職票の受け取りが遅れると、失業保険の支給も遅れてしまいます。雇用保険被保険者離職票は在職期間が短くて失業保険をもらうことができない場合や、転職先が既に決まっていて失業保険をもらう予定がない場合でも、必ずもらっておきましょう。前後の会社を通算して失業保険をもらえる場合もあるからです。失業保険は、正式名称は「求職者給付の基本手当」ですが、ここでは分かりやすく「失業保険」と記載しています。健康保険の任意継続制度の利用健康保険の任意継続制度の利用は、国民健康保険に加入する場合とどちらが有利か、退職前にぜひ調べておきましょう。配偶者がいて、配偶者が会社に勤務している場合には、その扶養家族として加入できる場合もあるので、配偶者の勤務先に、扶養家族として申請することができるかも確認しておきましょう。未払い賃金未払い賃金がある場合には、返還期限が法律で決められています。労働基準法では「使用者（会社）は、労働者の死亡または退職の場合において、権利者の請求があった際に、7日以内に賃金を支払い、積立金、保証金、貯蓄金その他の名称のいかんを問わず労働者の権利に属する金品を返還しなければならない」と規定されています。これらの賃金または金品に争いがある場合、使用者は異議のない部分については7日以内に支払い、または返還しなければならないとしています。退職が決定しているにも関わらず労働者を引き留めるために、未払いの賃金や積立金が支払われないというトラブルがあることもあります。そのため、労働基準法では会社に対して金品の返還を義務付けて、退職者の生活を守ろうとしているのです。使用者が賃金を支払わない場合には、仮処分、労働審判などの裁判所の手続きを利用する方法がありますが、コストと費用がかかりますので、まずは労働基準監督署に相談に行かれることをおすすめします。退職金退職金は、誰にでも支給されるわけではありません。労働基準法でも、退職者には退職金を支払わなければならないという規定はありません。会社に退職金制度がある場合には、退職金規定で退職金額と支給日を確認して「退職所得の受給に関する申告書」を会社に提出します。なかには退職金規定に定められた金額より少ない退職金しか支給されない会社や、退職金規定で決まっているにも関わらず、退職金を全く支給しない会社もあります。「退職金規定なんて見たことがない」という人が大半だと思いますが、事前にしっかりと規定を確認しておくことが重要です。退職後の一般的なスケジュール自己退職都合の場合の一般的な退職後のスケジュールは、やや複雑になります。年金、健康保険は退職したら切り替えなければなりませんが、自分がどれに加入するかによって期限が異なります。上記画像にて簡単にご紹介しておりますが、退職を視野に入れはじめたら、自分がどれに加入するのがベストなのか一度調べてみましょう。ココカラ転職の転職コラムでは「退職するときに損しない、保険・税金・年金の手続き」記事にて、健康保険、税金や年金について詳しく解説しております。退職についてスムーズに行くか不安…という方は退職についてスムーズに行くか不安…という方はここまで退職に関する一般的なスケジュールや、必要な書類、手続きについて解説してきました。あくまでも一般的な流れであり、退職時期の交渉いつ切り出したらいいのか、また、スケジュール感が全く読めず不安といったケースもあります。ココカラ転職ではスムーズな円満退職になるよう、キャリアアドバイザーがアドバイスさせていただいております。転職に関する小さな心配事や疑問も解決できるよう、お手伝いさせていただきますのでお気軽にお問い合わせくださいませ。

転職の基礎知識

2024.08.21

当社に応募した理由【面接でよく聞かれる質問】

転職で行われる面接の質問は、企業ごと職種ごとにさまざまです。しかし「なぜ当社に応募したのか」「なぜこの仕事をしたいと思ったのか」といった志望動機を聞く質問は、ほとんどの企業の面接で聞かれる定番の質問事項であるといえます。志望動機を聞く場合には「応募した仕事に対する基本的な理解はできているのか」「長期勤続できる人か」という点を知りたいために聞かれている場合が多いので、誠意や熱意が伝わるようにしっかりと回答できるように準備をしておきましょう。ここでは面接でよく聞かれる質問のひとつである「志望動機」に関する質問および、回答する際の注意点についてご紹介します。当社に応募した理由志望動機のなかでも特によく聞かれる質問、「なぜ当社に応募したか」。この質問は「仕事内容も応募条件も似たような条件の会社が多々あるなかで、どうしてうちの会社を選んだのか」という点を知りたくて聞かれているということを念頭に置いておきましょう。「なぜこの会社を選んだのか」という理由を、具体的かつ誠実に熱意をもって明確に説明するにはどうしたらいいか、NG例を参考にしながら解説していきます。例①「御社の商品に興味を持った」だけではNG 「御社の商品（サービス）に興味を持ったので応募しました」という言い方だけでは十分ではありません。「具体的に商品（サービス）のどこに興味を持ったのか」「どうしてそこに魅力を感じたのか」を明確に説明できるように準備しておきましょう。例②「前職の経験が生かせると思った」だけではNG 「御社なら、前職の経験を活かせると思い応募しました」だけではNGです。これまで自分がどのような経験を持っていて、その経験をどのように生かしていけるのかという点を具体的かつ説得力のある表現で説明できるようにしましょう。【回答例】「以前からインテリアショップや雑貨ショップなどで御社の商品を拝見し、手にとり購入させていただく機会が多くありました。素材や加工技術はもちろん、斬新な発想にも大変興味をもっておりました。そして自身が良いと思える商品を扱うことがより誠実に仕事に取り組むことにつながると考えるようになりました。また前職で取り扱ってきた商品と販路が似ているので、その経験をベースに御社に貢献できるのではないかと考えたのが応募した理由です」例③事業内容・経営方針に注目した場合事業内容・経営方針・成長性などに注目して応募した場合も、事業内容のどの点に魅力を感じたのか、どうして成長性を感じたのかを具体的に説明できるようにしておきたい、という点では同じです。「事業内容・経営方針」を応募した理由とすると、「マニュアルの回答しかできない応募者」と思われてしまうことも多いので、しっかりと理由を説明できるようにしておきましょう。例④「高い給与額や待遇の良さ」はそのままでは不十分給与水準や待遇の良さに惹かれて応募する場合には、「給与水準のよさに惹かれたから応募した」と、そのままの本音を言うだけでは危険です。給与水準がいい企業側の背景人はその高い水位順に見合った業務があり、企業の期待もあるはずです。それらの業務や期待に答える覚悟が十分あり、また自分にはその能力があることをしっかり述べる工夫をする必要があります。理由は？と聞かれたら覚えておきたいことどんな理由があったとしても、「当社に応募した理由は？」と聞かれて答えるときに覚えておきたいポイントは“応募した企業であるべき理由を明確にすること”です。よく聞かれる質問だからこそあらかじめ考えておきたいことでもありますが、理由を考えるのが難しい場合はぜひココカラ転職のキャリアアドバイザーにお任せください。この仕事を選んだ理由面接でよくある質問の一つに「この仕事を選んだ理由」があります。特に異職種からの応募やキャリアが浅い場合に多く問われます。面接担当者は応募者が業界や仕事の内容を理解して応募しているか、興味や憧れだけでないかを確認したいと考えています。勤務期間の短い応募者が業務内容や仕事の理解が不十分なまま応募していることもあるためです。この質問は、長期勤続の見込みや即戦力となる能力を確認するために重要です。「前職経験を活かしたい」が理由の場合たとえ前職で類似の業務経験があった場合でも、淡々とその内容を伝えるだけでは十分ではないケースがよく見受けられます。「○○の経験はありますので」といっても、応募先の業務とかけ離れている可能性や、直接応募した職種には関係ない場合もあります。そしてその場合には、応募先企業に対する認識の甘さを露呈させてしまう危険性もあります。「前職経験を活かしたい」と応える場合には、前職と応募先の仕事内容に違いがあることをしっかりと理解しているそのなかで活かせる前職経験を上手にアピールどのような覚悟や決心を持っているかを回答するのが効果的です。【回答例】「販売業務であるという点は前職と同じです。御社のファッション販売は、商品の仕入れ管理を積極的に提案できる点や商品管理・ディスプレイも工夫することができ、さらに販促まで幅広く業務に関われるという点に大変魅力を感じました。」「第二新卒」の場合第二新卒の場合には、未経験職種に志望するケースが多くなります。しかし経験がないからといって、熱意ばかりアピールしてしまっても十分ではありません。特に人気のある業界や職種は応募倍率も高くなりがちなので、厳しい面接を通過するためには「業務に必要とされる最低限の基礎知識」「業務の実態にふれた経験」を分かりやすくアピールしないと厳しい結果になる場合が多いです。業務に必要とされる最低限の基礎知識たとえば、マーケティング職に応募するのであれば、統計学や社会心理学などを学んだ経験をアピールしましょう。学んだ経験がない場合でも「すでに勉強を始めている」という姿勢だけでもアピールしましょう。なお「これから勉強するつもりである」といった表現だけではアピールにはなりません。業務の実態にふれた経験例えば学生時代のアルバイトで、業務の実態にふれた経験があればその経験を上手にアピールするようにしましょう。そのほか応用できる知識や経験、主要クライアント業界の知識、商品開発の経験、トレンドに関する情報感度の良さもアピールポイントになります。なお面接の前には事前に十分な業界分析を行ったうえで、応募先ごとにアピールポイントや具体的なコメントなどをしっかりとまとめておくとスムーズに回答できるようになるのでおすすめです。転職（退職）を決意した理由面接でよく聞かれる質問の一つに「転職（退職）を決意した理由」があります。応募先企業は長期勤続できる人を採用したいため、応募者がささいな理由で辞めてしまう可能性を確認したいと考えています。また、転職（退職）を決意した理由を聞く際には、同時に応募者の業務や職場への期待を確認し、自社とのマッチングを見る狙いもあります。応募者が持つ希望が自社で実現しにくい場合、長期勤続が望めないと判断されることもあるため、注意が必要です。留意しておきたいこと前職の批判や人間関係のトラブルを理由にするのは避けたほうが無難です。応募者の詳細な事情を知らない面接担当者からすれば、自社の状況が応募者の許容できる範囲内の職場であるかを判断しにくく、懸念を抱かれることもあります。派遣写真や契約社員の方で正社員への転職を目指している場合正社員になることを希望して転職活動をしている人が注意したいのは、派遣社員や契約社員であったことの不満や問題点ばかりを強調し過ぎないことです。派遣社員や契約社員という働き方はメリットもありますし、雇用形態の問題点だけを退職理由にするのでは説得力がありません。不満や問題点などのデメリットを語る前に「正社員として責任のある立場で業務に貢献したい」「正社員として長期勤続して成長し、より貴重な経験をしたい」……といった将来の目標に焦点を当てたポジティブな姿勢を強調できる回答を準備しておきましょう。ステップアップを目指している場合「ステップアップ（キャリアアップ）を図るため」という回答は、一見前向きな姿勢を示しているようですが「なぜ退職したのか」の直接の理由にはなっていません。面接担当者に「前職でのステップアップの努力をしなかっただけなのでは」という印象を与えかねません。「ステップアップ（キャリアアップ）を図るため」を転職理由とする場合には、前の職場にはなかった応募先の特性（取扱商品、業務分野）にふれながらステップアップ（キャリアアップ）をしたいという意思をアピールすることが大切です。持っている資格や技能がある場合には、「前職では生かし切れなかった資格や技能を応募先企業であれば実現できると感じる」ということ、そして「どうしてそう感じるのか」という点を具体的に示すと回答に説得力が出ますし、ポジティブな印象を与えることができます。以上、面接でよく聞かれる質問の「当社に応募した理由」についてご紹介しました。解説してきた3つの質問はよく聞かれる上にケースバイケースの回答が必要になります。また、求められるベストな回答内容はわかりやすく簡潔にまとまっていて、具体的かつポジティブであるものでなければならない…と考えると、難易度がぐっと上がってしまいますよね。ココカラ転職では専任のキャリアアドバイザーが、応募する際のコツや面接対策をしっかり行っています。あなたの転職の可能性を最大限に広げるサポートを心掛け、なぜ退職に至ったのか、この仕事を選んだ理由、前職の退職理由にもフォーカスし、転職に関するビジョン形成もお手伝いしております。転職が不安な方も、ぜひ一度ご相談ください。

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